こんにちは
ブログ管理人のはるです！！
今回のオファーはトレンドワーカーですが、
詐欺か、稼げるオファーなのか。
しっかり精査してレビューしたいと思います。
本案件では30万円から50万円の月収を稼ぐことができるとLP(ランディングページ)で表現されています。
本業とは別でこれだけの副収入を稼ぐことができるのであれば十分な将来への蓄えもできるし、自分のしたいことにチャレンジできると良いことづくしですが、本当にそのようなことを再現することはできるのでしょうか。
本案件についての調査では稼ぐことができるビジネスについて、詐欺で危険な可能性について、評判、とこの三点に比重を置いて調査してきました。
Contents
トレンドワーカーの結論
トレンドワーカーの調査結果を踏まえた評価は
D評価(要注意)
稼ぐことができるオファーではない
そう判断をしましたのでその理由をお伝えしていきます。
もし本案件を利用して稼ぐことができていると言う方がいればぜひ情報を欲しいものですが、それくらい今回の調査ではトレンドワーカーの実態についての情報を得ることはできませんでした。
50万円まで最大でげしゅうを稼ぐことができるように表現されていますが、それについては何も運営から情報提供がありません。
・収益モデルは不明
・返金保証が期待できない
・詳細についての説明より先に支払い方法について説明がされる
上記のように肝心な点についての説明が一切されていません。
LPでは販売金額については触れられていませんが、LINEに登録することで支払い方法にについての話があります。
その中では実質0負担で始めることができる手段としてクレジット決済とキャリア決済の2点が出されます。
ですが、この決済をしている時点でそもそも実質0でもなんでもありません。
支払日までに稼げれば0ですと言う意味なのでしょうが、これは危険な判断です。
稼げる根拠なんてどこにもありませんので要注意です。
今回調査した副業について、質問や不明点
投資について等、気になることがあればお気軽にLINEでご相談ください。
トレンドワーカーとは
・安心の返金保証
・LINEがあればどこでもできる
本案件についてLPとLINEで公開されている特徴を上記にまとめました。
このように稼ぐことが簡単にできると言う点についての説明は多くされています。
副業は何もお金に困っているからすると言うだけではありません。
時間の有効活用や将来への蓄えなど様々な理由で副業をされますが、これだけの好条件案件はそうそうありません。
しかし、一般的にスマホを利用しての副業では正直高単価は望めません。
根本的に誰でもできる作業であれば人員に困ることはそうありません。
特別な経験や知識が不要であると言う案件は多く見かけますが、実際にそのような条件での作業は高単価で募集する意味は運営としてはありません。
探せば誰でもこなせる作業をわざわざ高い人件費を支払ってまで委託する必要性がありません。
魅力的には感じますが、そもそも現実的に考えた際にビジネスとして成立するのかどうかは考えましょう。
仮に利益を出すことができたとしてもこのような形では長続きしません。
LINEで稼ぐことができる
LPで募集されている段階で表記されているのはLINEアプリを使えれば稼ぐことができると言う点です。
最近ではLINEアプリでも公式でも多種多様なサービスを提供しているのでそれらの類であるのかと考えましたが、何も公開されていませんのでこれではなさそうですね。
返金保証は信用できない
返金保証についてはLPから専用のLINEに登録することでいくつかのメッセイージが送信されてきます。
その中で返金保証もあるので安心とされていますが、この返金についての条件が確認できません。
返金対応があるなら安心と考えるのはわかりますが、明確な条件を確認しておかなければなりません。
正常なサービスであったとしても運営と利用者の返金に対する定義が相違しているなんてことはよくある話です。
その際には泣き寝入りしかありませんのでこういった条件は必ず確認することをお勧めします。
また今回は特商法についての確認ができますが、そこでは再現性と表現については必ずしも保証するものではないとされています。
実際には特商法の表記が優先され適用されますので、この点についても確認しておかなければなりません。
評判と評価は！？
トレンドワーカーは無料・簡単・高収益といった誇大広告を利用して、参加費用や商材販売など次から次へと更なる金銭要求をしてくる可能性が高いので参加はとても危険です。
不審点がいくつもある以上はLINE登録だけでも個人情報漏洩や悪用などのトラブルに繋がるリスクがあります。
今回調査中に拝見した情報を引用させていただきました。
内容はやはり危険視するものですが、今回は支払いが求められる際に口座情報などを求められる可能性もあります。
世の中には押し貸し詐欺なる勝手にお金を振り込んで利子を払えと言う手口の詐欺もありますので十分な注意が必要です。
特定商取引法(特商法)に基づく表記も調査
有料での商材販売を行う際には現代のこの国では表記することが決められているのがこの特商法です。
表記を確認することで、どんな人物や運営会社また販売会社で提供されているのかを知ることができるようになっています。
ですが、中にはそれらが全くわからない商材が存在しています。
無料で手にすることができるようなものであれば詐欺被害の心配も少ないのかもしれませんが、有料で支払いを済ませるものが、情報を開示していないのは実に不誠実ではないでしょうか。
実際有料での販売商品を購入し、表記がされていないことで詐欺とも言えるような被害に遭われた方は多い印象を受けます。
表記しているから安心できるというわけではありませんが、まずは最低限の表記をだけでもしているのかをしっかりと把握しておきましょう。
先ほど触れたように特商法については確認されていますので必ず確認しましょう。
検証のまとめ
以上で調査報告は終了しますが、内容は抽象的かつ曖昧でしかなく不信感を抱く結果となりました。
特に手法についての説明はないのに支払い方法については説明を念入りにしてくると言うのは不安を煽る要因に十分なります。
現状特別な理由がない限りは利用は控えておくことをお勧めします。
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